日本の若年無業者（ニート）は学力などに関する国際調査の成績が他国に比べて高いことが、経済協力開発機構(OECD)がさきごろ発表した若者の技能と雇用に関する報告でわかった。OECDは「学校から仕事へと円滑ににつなげる仕組み作りが必要」と指摘した。
「雇用へつなげる仕組みを」
OECDが２０１１〜１２年に行った「国際成人力調査」（略称PIAAC）など複数の国際調査や統計データを基に分析した。
それによると、ニートはOECD加盟国全体で３９００万人。日本のニートは、大学卒以上の学歴を持つ人がそれ以外の人よりも多かった。PIAACの「読解力」では、成績が低いレベルだったニートは日本は３％にとどまり、他国にくらべて好成績の割合が高かった「数的思考力」も同様の傾向が見られた。
OECDのアンドレアス・シュライヒャー教育局長は「若者の技能を幅広く認め、雇用に結びつけるという意識を雇用主側が真剣にもつことが必要だ」と強調した。
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